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2010年3月

2010年3月29日 (月)

『金融腐敗列島』

先週末実家に変える道すがら読んだのは、高杉良 著の「金融腐敗列島」

氏の経済本を手に取ったのは初めてでしたが、ブラウン管の向こう側の出来事としてしか経験していない、バブル景気崩壊後の1990年代後半から2000年代にかけての激動を、背後のポリティックスをふんだんに織り込みながら展開されるストーリーは、なかなか読み応えがありました。

すこし前の共産党赤旗しんぶんによれば、3メガ銀行グループ6銀行は98年から07年までの10年間、法人税の納税実績がゼロだそう。(法人3税負担率は、4%とありますから、均等割(+外形?)のみの納付なんでしょうね)

しかし、後にリクルート事件で逮捕される竹下登氏を、中曽根氏が首相就任のお膳立てをした下りあたり、フィクション前提の小説とはいえ、ここまで書ききってしまうのは、なかなかに強烈。
wikipediaでの作品解説 にあるように、書き下ろしでなくてはつぶされてしまった作品だったでしょう。

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2010年3月25日 (木)

税理士登録面談とか

今日は近況報告を2つほど。

① 税理士登録手続きその後

先日税理士会の審査面談に行ってきました。

年輩の支部長1名、副支部長2名の合計3名との面談。

聞かれることは手続き的なことばかりで、審査そのものは至って簡単。
大手法人に勤務しているので、「職歴がきれいですね」。この一言でほぼ、終了です。(あんなに一杯書類書いたのにと思う一方、大手法人のせめてもの特権か、とも。)

耳より情報としては、税理士法の翌年改正により、現在税理士法人に勤務する「補助税理士」という名称はなくなるそうです。
それに代えて新設されるのが「専任税理士」。大きな変更点として、従来勤務税理士は代表社員の署名押印のもとにクライアントにサービス提供していましたが、改正後は「専任税理士」のハンコでも税理士業務が行えるうようになるらしいです。

ただ、大手に限って言えば、契約をクライアント毎に専任税理士と結ばせるなんていう(クーデターまがいの)行動を取らせるはずもなく、影響は中小法人や独立採算型の専門型ファームに限られる気がします。


② ①を区切りに

米国公認会計士の勉強を開始しました。

理由は
1.監査方面での経験も今後視野に入れていること 
2.前職のUS GAAPの経験の体系整理 
3.キャリアヘッジ
4.夏場のヒマつぶし(笑) 

など、上げれば切りがありません。

講座代金で40数万円、渡航費用や事務費用も含めると、およそ100万円ほどの出費を見込んでいます。正直痛いですが、それ以上のリターンを期待しての投資と割り切ることにしました。人生、一生勉強ですからね♪

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2010年3月19日 (金)

日本IBM社4000億円申告漏れ

昨日の夕刊各紙によりますと,日本IBMが東京国税局の税務調査によって4,000億円の申告漏れを指摘され,300億円を超える追徴税額の納付を命じる更正処分を受けたようです。

いくつかのソースによれば、APホールディングス(APH社)は,2002年,米IBM社が保有する日本IBM社株を米IBM社の資金で購入(約2兆円)。2008年になって,これを安値で日本IBM社に売却し赤字を計上。その後、連結納税制度により日本IBM社の黒字と相殺する方法により, 法人税負担の軽減を図ったものであるということのようです。

asahi.comの記事


記事を見るに連結法人の行為計算否認の規定で更正処分をしているようですが、
そもそもAPH社から日本IBM社への自己株の売却の際、時価で適正に取引がされていればAPH社で譲渡損が計上されることもなく、赤字は生じなかったはず。

(米IBM社からの取得価額 = 日本IBMへの売却価額。但し、自己株の相対取り引きですので、譲渡損益+受配の益金不算入を考える必要はありますが)

時価譲渡、時価取得されていなかったと考えれば、連結前の各事業年度課税で、寄付金課税の枠に当て込んでしくべきでは?

取引関係が明確でない部分もありますが、日本IBM社は審査請求を行う見込みとのことですので、裁判で事実が明るみになり次第、記事でフォローしたいと思います。

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2010年3月17日 (水)

Bookoffに本を売った場合の課税関係

こんにちは。
税金おじさんほーむずです。

先日、古書をbookoffで引き取ってもらった話をしました。

日常、ちょっとしたものを友人・知人に安価で売ったり、使わなくなった日用品をリサイクルショップやオークションで売ったことのある人は多いと思います。
ではこういった日用品を売却した場合の課税関係はどうなるでしょうか?


そんなこと、今迄一度も考えたことないって?

、、、はい。
でも所得税法上はちゃんと規定があるんです。

まず大原則から。税法はどんな税目であれ、迷ったら通則に戻るのがキホンです。

第三十六条 その年分の各種所得の金額の計算上収入金額とすべき金額又は総収入金額に算入すべき金額は、別段の定めがあるものを除き、その年において収入すべき金額(金銭以外の物又は権利その他経済的な利益をもつて収入する場合には、その金銭以外の物又は権利その他経済的な利益の価額)とする。
2 前項の金銭以外の物又は権利その他経済的な利益の価額は、当該物若しくは権利を取得し、又は当該利益を享受する時における価額とする

→つまり、給与だろうと何だろうと、収入(=現金や、将来現金を受け取る権利)があれば、所得税の課税関係は発生します。

ものを売ったときの所得は?
→はい、これは営利目的で継続的に売却しているとき等一定の場合を除いて、『譲渡所得』とされます。

じゃあリサイクルショップでものを売る度に、その年は確定申告をしなければならないのでしょうか?
そんなことはありません。

こんな除外規定があるからです。

第九条 次に掲げる所得については、所得税を課さない。
九 自己又はその配偶者その他の親族が生活の用に供する家具、じゆう器、衣服その他の資産で政令で定めるものの譲渡による所得

政令は25条に該当箇所があります。

第二十五条 法第九条第一項第九号(非課税所得)に規定する政令で定める資産は、生活に通常必要な動産のうち、次に掲げるもの(一個又は一組の価額が三十万円を超えるものに限る。)以外のものとする。
一 貴石、半貴石、貴金属、真珠及びこれらの製品、べつこう製品、さんご製品、こはく製品、ぞうげ製品並びに七宝製品
二 書画、こつとう及び美術工芸品

つまり、
原則は収入があったら収入源泉が何であれ課税しますよ。でも別段の定めがある場合には非課税になったり、課税関係が生じなくなる場合がありますよ。という流れです。

、、、
因みにご存じの方も多いとは思いますが、「所得」というのは通常プラスの概念を差します。
なので、日用品の譲渡でプラスの所得が出ても非課税ですよ、申告しないでいいですよ、というのが上記の規定の素直な読み方です。

ところで譲渡所得は、収入から、取得費+譲渡費用を差し引いて計算します。
漫画やら日用品やらを売ったところで二束三文。普通はマイナスになるはずです。

しかし、上記政令25条の条文解釈上は、譲渡損が生じた場合についても規定をされているものと考えられており、譲渡損が生じた場合には、その損失はなかったものとみなされることとなります。

つまるところ、日用品の譲渡は一切課税関係が生じないってことになりますね。
まぁ日用品はいずれ廃棄されたり処分されてりするもので、それについていちいち損失の計算をしてたら所得税なんてなくなってしまうでしょうから♪


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2010年3月15日 (月)

本を捨てました

本を捨てました。
実家の小説+マンガをおよそ150冊ほど。

うちBookOffで引き取ってもらえたのは60冊ほど。
差し引き90冊は、残念ながら断裁処分です。自分の思い出がけ消されてしまうようで少し寂しい気も。。。
でもまぁ、本棚が明らかに容量オーバーしてますから仕方ないと割り切ります。

訊くと、『マンガは痛みの激しいもの、本は90年代以前のものはほとんど価値が付かない』のだそうです。

神田の古書街に行ったら結果が変わることってあるんでしょうか。。


Hon


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2010年3月12日 (金)

給与所得者の確定申告

こんにちは。
税金おじさんほーむずです。


3月9日のブログ
で「給与所得者の確定申告について近いうちに触れたいです」といった前振りをしたかと思いますが、

別件で国税庁のHPを探索中に、そのままズバリの解説をしているページを見つけました。
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/koho/campaign/h22/Jan/01.htm

H21年分の申告についてはもう期限が間近ですので、サラリーマンのうちどんな方が確定申告が必要か、もしくはした方がいいのかということについてはひとまずこちらをご参照ください。
(決してサボリではありません。。ハイ)

多いケースとしては、
① アルバイトなどで源泉を取られている方、もしくは年の中途で退職等されていて、年末調整が未済となっている方
② 給与所得以外の所得がある方で一定の方
③ 年末調整では受けられない所得控除(医療費控除・寄付控除・雑損控除の3つです)を受けたい方
などが挙げられます。

上記以外でも、国税庁が公表している確定申告の手引は非常に判りやすい記載がされています。
(当たり前と言えば当たり前ですが、私が見ていてもホントに参考になりますし、参考にしています)

こちらもぜひ参考にされてみてください。

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2010年3月10日 (水)

【備忘】3月の税務スケジュール


こんにちは。
税金おじさんほーむずです。

今日は、毎月アップの遅れがちな税務スケジュールのご案内です。

⇒ 源泉所得税・住民税特別徴収分の納付(2月分:3月10日まで)
⇒ 贈与税の申告(2月1日~3月15日)
⇒ 所得税の確定申告(2月16日~3月15日)
⇒ 所得税総収入金額報告書の提出(3月15日まで)
⇒ 所得税確定損失申告書の提出(3月15日まで)
⇒ 所得税確定申告税額の延納届出書提出(3月15日まで)
⇒ 前年の所得税申告に関する更正の請求(3月15日まで)
⇒ 個人の青色申告の承認申請(3月15日まで)
⇒ 個人の道府県民税・市町村民税・事業税事業所税)の申告(3月15日まで)
⇒ 個人事業者の消費税・地方消費税の確定申告(3月31日まで)

確定申告書の提出期限もいよいよ来週月曜日までですね。
自分もちょうど昨日、確定申告書を提出してきました。

給与所得者は本来的には確定申告は不要(所法121条)。
しかし一定の場合には申告書の提出義務があり、また一定の場合には確定損失申告書(所法123条)/還付申告書(所法122条)を提出することができます。
(上記確定申告義務と年末調整回りの条文構成はちょっと面白いつくりになっているので、そのうちに一度ネタとして取り上げるつもりです)

、、、
自分の場合には昨年転職をしたこともあって、年末調整にうまく取り込まれない所得控除が存在していたため、任意の申告書を提出することで還付を受けることとしました。
因みに過納額の還付についてですが、申告書の提出からおよそ6週間程度が目安になります。

3/15までに提出であれば、ちょうどGW前あたりに臨時収入が入る、ってことになりますね。
連休の財源に充てることにしますかね♪

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2010年3月 9日 (火)

更正の請求と還付申告の違い


こんにちは。
税金おじさんほーむずです。

今日も3たび、先日住民税を二重に払ってしまっていた友人Oさんのネタです。

納めた税額が実際のあるべき税額よりも過大であった場合には、こちらから何らかの手続きを行って、差額の還付を請求しなければならない。
そしてその手続きには、大きく①更正の請求に伴う税務官庁の更正による還付 と ②還付申告書の提出による還付 の2つが存在するというお話を先日しました。

今日はその両者の違いを簡単に記すことにします。

、、、
・更正の請求は法定申告期限から一年以内だが、還付申告は暦年経過時から5年以内である
・更正の請求は、「確定申告書を提出した者」が前提になっている
(確定申告をした後に、その既納付額が過大であったときに差額の還付を請求する手続きが更正の請求である)
・更正の請求には、それ自体に税額を確定させる効力はなく、税務官庁の「更正」によって確定する

といったことが挙げられます。

<更正の請求を行うようなケース>
例えばサラリーマンの方が妻の出産、家族の入院等で多額の医療費を支払っているケースを想定しましょう。
通常サラリーマンは年末調整によって、給与所得と一定の所得控除を加味した適正年税額が徴収されているはずですから、確定申告不要です。
しかし、医療費控除は年末調整で受けることは出来ませんから、確定申告を行う必要があります。医療費控除を受けることによって課税所得が減るはずですから、
当然税金の還付が予想されます。

ところで、確定申告書を提出した後になって、また別の医療費領収書が出てきたケースはどうなるのでしょう?
既に確定申告書は提出していますから、このサラリーマンが医療費控除のやり直し(=還付される税金が増えるケース)を受ける場合には、
法定申告期限から一年以内に所轄の税務署長に対して「更正の請求書」を提出する必要が出てきます。

※なお、サラリーマンの確定申告については、近いうちに別途ブログでアップしたいと思います。
結構身近なネタですし、少なくとも自分は最初整理に手こずりましたので、、、

<還付申告を行うようなケース>
例えばパートのお母さんがアルバイト先で103万円以下の収入(扶養親族のボーダーライン)を得る際、
一定額(扶養控除等申告書を提出、扶養親族ゼロで、甲区分に該当する場合88千円以上)以上をもらっていると、
源泉徴収がされることになります。

しかし年間の給与収入は103万以下ですから、給与所得控除と基礎控除を加味すれば、課税所得ゼロ、税金もゼロ。
従って、この人は還付申告をすることができます。

でも、よくあるケースだと思いますが、税金の手続きなんてよく判らないからそのままほったらかし、なんて人もいるはず。
こういう人が取るべき手続きは、「確定申告による還付」(所法122条)の手続きです。

そして還付請求の期限は前述したとおり、暦年経過時から5年以内です。
ちなみに「確定所得申告書」の提出時期は2/15-3/15に定められていますが、「確定申告による還付」の手続きにあっては、1/1以後いつでも行うことができます。
(まぁお役所様は大抵1/4が業務開始日でしょうが)

なぜ両者の起算日は法定申告期限、暦年経過時と異なるのでしょうか?
それは更正の請求が確定申告を前提にしている(2/15-3/15)のに対して、
還付請求権(=還付税額)は暦年経過時(翌年1月1日)に確定するためです。

所得税は、、、そう、暦年課税の税目ですから。


※参考URL
更正の請求
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/01.htm

還付申告
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2035.htm

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2010年3月 5日 (金)

住民税を2重に払ってしまった。さてどうするか?


こんにちは。税理士おじさんほーむずです。
先日住民税を二重に払ってしまっていた友人Oさんの話をしました。

Oさんは昨年転職して、新しい職場に既納付額の証明のため源泉徴収票等を提出した際、総務の方がこのことに気付いたそうです。

税務官庁さんは取っぱぐれがあると様々な手を使って納税を促しますが、
取りすぎを進んで是正してくれることは滅多にありません。
(まぁ、二重に課税してることに気付かない税務署の連携プレーにも拍手を送ってあげたいですが)

したがって、納めた税額が実際のあるべき税額よりも過大であった場合には、こちらから何らかの手続きを行って、
差額の還付を請求しなければならないのです。

この手続きには、大きく①更正の請求に伴う税務官庁の更正による還付 と ②還付申告書の提出による還付 の2つが存在します。

参考に、国税庁のHPを記載しておきます。

更正の請求について
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/01.htm

還付申告について

http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2035.htm

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2010年3月 2日 (火)

[住民税]特別徴収と普通徴収

こんにちは。税理士おじさんほーむずです。

先日大学時代にボランティアをしていたNGOの仲間達との吞み会での一コマ。

友人O「私、住民税を2年間二重に払ってたみたいで、今度それが返ってくるの。だから小金持ちになるのよ(笑)」

ほーむず「??そんなことってありえなくない?!」

聞けば、彼女は住民登録をした区と、現在の住んでいる区(=会社に登録した区)が違うのだそう。
給与が支払われる際に住民税が控除(特別徴収)され、その一方で住民登録をしている区からも住民税の督促状が届き、
それに基づいて住民税を納付(普通徴収)していたそうです。

特別徴収の対象となる税金についてはこちら


確かに、お役所様から通知が届くと、なんだかこちらに非があるような気になってしまいますよね。
でも明らかにこれは間違い。知らないと怖い税金の落とし穴(何かの番組みたい?笑)です。

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2010年3月 1日 (月)

『近藤勇白書』

こんにちは。

税金おじさんホームズです。

最繁忙期を終えて、再び日常に復帰しつつある今日この頃。
今週読んだ一冊は池波正太郎著『近藤勇白書』

『壬生義士伝』『燃えよ剣』など、新選組、歴史小説が大好きな自分ですが、池波さんの本を手に取ったのは、意外にもこれが初めてです。(たぶん)

内容はもはや解説の必要がないと思われますが、私がなぜ新選組に心惹かれるのか、それを池波氏が見事に描き取った一節がありました。それをこの場を借りて紹介させて頂きます。

「……徳川の世が音をたててくずれてゆくのを本能的に感じている。それでいて勇は、もと新選組・総長としての〔過去〕を、ずっしりと背負っている。この荷物は重い。きびしい重味であった。この重い荷を捨て切れなかった人びとは、いやでも、徳川の栄光を、消えかかる残照の中に、ひたすら追いもとめてゆくことになる。」


、、、
過去は消せません。勿論、変えることも、忘れてしまうことも。

過去が前に進むために重荷になること、妨げになること、忘れてしまった方がいいと言う人も居ます。

でも過去の結実として今の自分があり、そしてそれが将来を形作って行くのです。

重い荷を〔捨て切ろう〕とするのではなく、受け止める。そして、過去出来なかったことが出来るようになったら、そんな自分を祝ってあげられるような大人になって行けるといいいナァ、なんて思ってしまいました。

あ、もう充分大人ですよね、、、
さて、頑張らないと。。


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